肺血栓塞栓症発症のリスクレベルが「中」以上の手術を施行した退院症例につき、肺血栓塞栓症の予防対策（弾性ストッキングの着用、間歇的空気圧迫装置の利用、抗凝固療法のいずれか、または２つ以上）が実施された症例の割合を集計しています。
実施率は約８７％となっています。

広域抗菌薬を使用する際、投与開始時に血液培養検査を行うことは、望ましいプラクティスとなります。また、血液培養は1セットのみの場合の偽陽性による過剰治療を防ぐため、2セット以上行うことが推奨されています。
実施率は約９５％であり、高水準となっています。

近年、多剤耐性アシネトバクター属菌や、幅広い菌種に効果を有するカルバペネム系抗菌薬に耐性のある腸内細菌科細菌など、新たな抗菌薬耐性菌（以下、耐性菌）が出現し、難治症例が増加していることが世界的な問題となっています。不適切な抗菌薬の使用は、耐性菌の発生や蔓延の原因になることから、各医療機関において抗菌薬適正使用支援チーム（Antimicrobial Stewardship Team：AST）を組織するなど、抗菌薬適正使用を推進する取り組みが求められます。抗菌薬適正使用の鍵を握るのは正確な微生物学的診断であり、抗菌薬投与前の適切な検体採取と培養検査が必要です。
実施率は約７２％となっています。

入院中の患者の転倒やベッドからの転落は少なくありません。原因としては、入院という環境の変化によるものや疾患そのもの、治療・手術などによる身体的なものなどさまざまなものがあります。
転倒・転落の指標としては、転倒・転落によって患者に傷害が発生した率と、患者への傷害に至らなかった転倒・転落事例の発生率との両者を指標とすることに意味があります。
転倒・転落による傷害発生事例の件数は少なくても、それより多く発生している傷害に至らなかった事例もあわせて報告して発生件数を追跡するとともに、それらの事例を分析することで、より転倒・転落発生要因を特定しやすくなります。
こうした事例分析から導かれた予防策を実施して転倒・転落発生リスクを低減していく取り組みが、転倒による傷害予防につながります。
当院の発生件数は７９件で、発生率は２．０３‰となっています。

転倒・転落発生率のうちインシデント影響度分類レベル３ｂ以上の発生率の指標です。
発生件数は４件で、発生率は０．１０‰と低水準となっています。

現在、細菌感染を起こしていないが、手術後の感染をできるだけ防ぐために、抗生物質をあらかじめ投与することを予防的抗菌薬投与といいます。
開胸、開腹を伴う手術等は、手術開始直前に抗菌薬を点滴などで投与することにより、手術後の感染を抑えることが期待されています。
予防抗菌薬投与率は約９９％あり、高水準となっています。

褥瘡は、看護ケアの質評価の重要な指標の１つとなっています。褥瘡は患者の QOL の低下をきたすとともに、感染を引き起こすなど治癒が長期に及ぶことによって、結果的に在院日数の長期化や医療費の増大にもつながります。そのため、褥瘡予防対策は、提供する医療の重要な項目の １つにとらえられ、１９９８年からは診療報酬にも反映されています。
本指標の定義は、目の前の患者が褥瘡発生する確率を見ているものであり、日々のケアの質に関わるものです。
ｄ２（真皮までの損傷）以上の褥瘡発生率は０％となっています。当院では、入院患者様が使用する標準マットレスが低反発マットレスになったこと、また、清潔ケアの際には保湿ケアを重要視しており、それが皮膚を観察するタイミングを増やし予防しようとする意識を高めることに繋がっていることから褥瘡発生率が低くなっていると考えられます。

早期に低栄養リスクを評価し適切な介入をすることで、在院日数の短縮、予後改善につながります。
実施割合は約７２％となっています。早期退院のため実施できない場合もあるが、１００％を目標に取り組んでいます。

身体的拘束は、制限の程度が強く、また、二次的な身体的障害を生ぜしめる可能性もあるため、代替方法が見出されるまでの間のやむを得ない処置として行われる行動の制限であり、できる限り早期に他の方法に切り替えるよう努めなければならないものとされています。施設や医療機関などで、患者を、「治療の妨げになる行動がある」、あるいは「事故の危険性がある」という理由で、安易にひもや抑制帯、ミトンなどの道具を使用して、患者をベッドや車椅子に縛ったりする身体拘束は慎むべきものです。
当院の実施率は０．８５％であり、カンファレンスで早期解除の検討を行い、拘束の最小化を目指しています。